住宅ローンを組む場合には、できる限り頭金を用意した方がよいと言われます。
頭金が多ければ多いほど、借入金が少なくなり返済計画に余裕が出るためです。
しかし、住宅購入後にもある程度のお金を手元に残しておかないと、いざという時に対処することができません。
住宅購入後にまとまったお金が必要になる理由と、いくらくらいのお金を手元に残しておくべきなのか解説していきます。
住宅購入後の急な出費にも備えられるようにしておきましょう。
住宅購入後に必要な費用
住宅購入後に必要になる費用としてはどのようなものがあるのでしょうか？
子供の教育費用などの事前に想定することができ、コツコツと貯めておくことができる費用以外のものとしては以下のようなものを挙げることができます。
- 家具家電購入費用
- 病気などの費用
- 葬儀費用
- 自動車が壊れた時の費用
それぞれいくらくらいの費用がかかるのか、詳しく見ていきましょう。
家具家電購入費用
まず、住宅購入の際に最も注意しなければならないのがこの点です。
マイホームを購入すると、新居の家具や家電も必要になります。
アパート住まいから一戸建てに引っ越す場合には購入しなければならない家具は多くなりますし、カーテンなどにこだわってオーダーメイドすると100万円以上かかることも珍しくありません。
どんな家具家電を購入する必要があるのかは、購入前に間取りを確認すればおおよその想像はつくはずです。
あらかじめ予算をたてておき、家具家電の費用は手元に残しておくようにしましょう。
筆者の経験上、住宅購入の際に家具家電費用を頭に入れずに住宅購入してしまう人があまりにも多くいます。
このような人の中にはは、カードローンを利用して家具家電を購入することもあります。
金利の低い住宅ローンに頭金を入れすぎて、金利の高いカードローンを多く借りることは本末転倒です。
事前に家具家電の費用だけは頭に入れておくようにしてください。
病気などに備えた医療費
急に病気や怪我になり高額な入院費用や手術費用が発生する可能性もゼロではありません。
また自分は健康でも子供などは急な事故によって入院に至ってしまうことも珍しいことではありません。
病気や怪我に備えて、いつでも100万円程度の支出はできる状態にしておいた方が安心です。
医療保障がついた団信をつけるのも有効
病気や怪我に備えて、医療保障がついた団体信用生命保険が付保された住宅ローンを借りることも有効な方法です。
保険の中には病気や怪我で入院した時に一時金が支払われるものもあるので、心配な人はこのような団信がついた住宅ローンを借りるとよいでしょう。
葬儀などの費用
葬儀などの費用も手元に持っておく必要があるでしょう。
知り合いの葬儀であれば香典として数万円を用意しなければならない程度ですので、手元に多額の資金を用意しておく必要はありません。
しかし、自分の親が亡くなった場合には葬式の費用を用意する必要が生じます。
お葬式にいくらかかるのかは、葬式のプランや地域によっても異なります。
香典でペイできる場合もありますが、やはり100万円程度は手元にないと金銭面の不安なく葬式をあげることはできません。
親がある程度の高齢になったら、親のお葬式をあげるための費用も手元に用意しておいたほうが安心です。
自動車が壊れた時の費用
地方に居住している人はマイカーは生活必需品です。
突然マイカーが壊れてしまった場合には「車がなくても仕方がない」というわけにもいきません。
買い物に行くのも通勤するのも車がなければ難しくなるためです。
急に自動車が壊れた時でも手元に100万円もあれば対応することができるでしょう。
修理に100万円もかかることはそれほど多くはありませんし、最悪のケースとして廃車にする場合でも、車を選ばなければ100万円もあれば中古自動車を買うことができます。
自動車が壊れた時のことも考え、やはり手元には100万円程度はあったほうが安心です。
家具家電購入費用を除けば100万円程度あれば安心できる
家具家電費用は、どちらかと言えば住宅購入時に必要経費として算定しておくべきものです。
ただし、ほとんどの住宅ローンでは借入金から購入（建築）後の家具や家電を購入することはできないので、事前に住宅ローンの頭金以外の資金として用意しておかなければなりません。
手元に多くの資金を残しておくことは確かに安心ですが、あまりにも多くの資金を手元に残してしまうと、住宅ローンの借入額が多くなりすぎてしまう可能性があります。
手元には最低限必要のお金を残して住宅ローンの借入額を抑えた方が、借入後の貯金などもしやすいでしょう。
家具家電費用は、住宅購入の段階で用意しておくべきお金ですので、この費用を除けば100万円程度用意しておけば、住宅ローン借入後に急な出費があっても対応することができるでしょう。
つまり、手元に残しておくべきお金は、家具家電購入費用+100万円で基本的には十分です。
なお、地方自治体によっては人口減少対策や少子化対策の一環として、その市町村にマイホームを建築（購入）することで数十万円単位の補助金を支給してくれるところもあります。
このような補助を活用して、新居の家具家電購入に充てることもできます。
詳しくは、引越し先の自治体へ確認するようにして下さい。
100万円程度残して収入の2割程度の返済額に抑える
ご説明してきたように、住宅ローン購入の直後に緊急で資金が必要になった場合の備えとして必要な資金は100万円もあれば十分です。
高額支出になる買い物は当面は住宅だけに限られるためです。
大切なことは、その後の人生で発生する2つの大きな支出に住宅購入後から備えることです。
その2つとは子供の教育資金と老後資金です。
子供が1人の場合でも、教育資金と老後資金合わせて3,000万円程度の資金が必要になるので、できる限り計画的にコツコツと貯蓄を行っていくことが大切です。
無理なく返済と貯蓄を両立できる住宅ローンの返済額が年収の2割程度と言われています。
手元にお金を残しすぎてしまうと、住宅ローン借入額が多くなりすぎてしまい、年収の2割を超えてしまいます。
このため、できる限り頭金を多くして、年収の2割に収まるように住宅ローンを借りるようにして下さい。
住宅ローン借入後に最も重要なことは、手元に多くお金を残しておくことよりも、借入後にコツコツと貯蓄をしていくことです。
