「家を買う時にはみんないくら借りていて、頭金はいくら用意すればいいのだろう？」と疑問に感じている人も多いのではないでしょうか？
国土交通省が公表している「住宅市場動向調査」という資料と住宅金融支援機構の「住宅ローン利用者調査」という資料から、住宅購入者の購入価格や借入額の平均などを解説していきます。
「頭金はいくらあればいいのか」などと悩んでいる方はぜひご覧ください。
最も多いのが融資率90%超
住宅金融支援機構の「住宅ローン利用者調査」によると、融資率90%超100%以下の人の割合が最も高くなっています。
2021年4月に調査した住宅金融支援機構の「住宅ローン利用者調査」によると、融資率90%超100%以下の人の割合は金利タイプごとに次の通りです。
- 変動金利：32.4%
- 固定期間選択型：23.5%
- 全期間固定型：27.4%
融資率というのは住宅取得資金のうち何%を融資金で調達するのかということです。
融資率90%超ということは、自己資金は10%未満で、必要資金のほとんどを住宅ローンに頼っているということです。
変動金利型を選択する人の約3人に1人は自己資金が10%以下ということになります。
また、次に多いのが「融資率80%超90%以下」となっており、多くの人が自己資金をそれほど用意せずに住宅を購入しています。
さらに3番目に多いのが「融資率100%超」という人であり、諸費用分すら住宅ローンで調達している人が実はかなり多く存在します。
いくらの家を買っている？
国土交通省の「住宅市場動向調査」では、物件の平均取得価格を知ることができます。
令和元年の平均取得価格は物件の種類ごとに次のようになっています。
- 分譲マンション：4,457万円
- 中古マンション：2,746万円
- 注文住宅：5,085万円
- 分譲戸建住宅：3,851万円
- 中古戸建住宅：2,585万円
どのくらいの年収で家を買っている？
住宅金融支援機構の「フラット35利用者調査」によると、住宅購入者の最も多い世帯年収は住宅の種類ごとに次のようになっています。
- 注文住宅：400万円以上600万円未満
- 土地付き注文住宅：400万円以上600万円未満
- 建売住宅：400万円以上600万円未満
- マンション：400万円以上600万円未満
- 中古戸建て住宅：400万円未満
- 中古マンション：400万円未満
このデータから、年収が400万円を超えてくると新築、400万円未満では中古を選択している人が最も多いことになります。
例えば、年収500万円の人が分譲マンションを購入する場合には、分譲マンションの平均取得価格である4,457万円程度の物件を探せば、身の丈にあっていると言えます。
年収が400万円未満であれば、平均取得価格の購入は身の丈に合わないので4,457万円よりも安いマンションの購入を検討しましょう。
年収の何倍の家を買うのがよい？
国土交通省の「住宅市場動向調査」から、平均的に年収の何倍の物件を買っているのかを知ることができます。
- 分譲マンション：5.59倍
- 中古マンション：3.96倍
- 注文住宅：6.51倍
- 分譲戸建住宅：5.60倍
- 中古戸建住宅：3.59倍
例えば、注文住宅を購入するのであれば、世帯年収の6.5倍を超える価格であれば「高すぎる」ということです。
年収500万円であれば、6.5倍である3,250万円以内でなければ身の丈にはあっていないということですので、価格面で再検討した方がよいでしょう。
みな、いくら借りている？
住宅金融支援機構によると、最も多いのが融資率90%超100%以下で、次いで80%超90%以下となっています。
住宅取得額の80%〜100%程度の金額を平均的に借りていると考えればよいでしょう。
物件の種類ごとの借入額は次のように計算できます。
- 分譲マンション：3,565万円〜4,457万円
- 中古マンション：2,211万円〜2,746万円
- 注文住宅：4,068万円〜5,085万円
- 分譲戸建住宅：3,080万円〜3,851万円
- 中古戸建住宅：2,068万円〜2,585万円
頭金は住宅取得に必要な金額の1割〜2割程度を用意しているのが平均的です。
住宅取得金額と借入額の平均を参考に、身の丈に合った住宅を検討し、必要な頭金を計画的に貯めていきましょう。
