自分の年収でいくら借りることができるんだろう?
住宅ローンの借入を検討している人は借入可能額について不安を抱えています。
実は借入可能額は年収から逆算することができます。
年収から借入可能額を逆算する方法と、年収別の借入可能額をご紹介していきます。
借入可能額は年収から決定する
借入可能額は年収から逆算することができます。
住宅ローンには返済負担率という決まりがあるので、ここから年間返済額を計算し、その返済額でいくら借りることができるのかを計算することが可能です。
まずは、借入可能額を算出する方法を解説していきます。
返済負担比率とは?
返済負担率とは「年収の何%を住宅ローンの返済に充てるのか」という決まりです。
ほとんどの住宅ローンで返済負担率が35%以下と決められており、年収のうち35%までであれば住宅ローンの返済に充てることが認められています。
返済負担率から年間返済額を計算
では返済負担率と年収から年間返済額を計算してみましょう。
年収ごと返済負担率35%で計算した場合の年間返済額は次のようになります。
年収 | 年間返済額 |
300万円 | 105万円 |
400万円 | 140万円 |
500万円 | 175万円 |
600万円 | 210万円 |
700万円 | 245万円 |
800万円 | 280万円 |
年間返済額から借入可能額を逆算
年間返済額から借入可能額を逆算します。
これは計算が複雑なのでローン電卓や計算サイトなどを使用します。
毎月返済額、金利、返済期間を入力することで借入可能額を逆算することができます。
例えば、年間返済額140万円、金利1%、返済期間30年では約3,600万円借りることができます。
年収300万円の借入可能額
年収300万円では年間返済額は105万円まで許容されます。
金利1%の住宅ローンでは返済期間ごとに次のような借入可能額となります。
返済期間 | 借入可能額 |
20年 | 1,900万円 |
25年 | 2,320万円 |
30年 | 2,720万円 |
35年 | 3,100万円 |
年収400万円の借入可能額
年収400万円の場合には、年間返済額は140万円まで許容され、金利1%の場合の借入可能額は次のようになります。
返済期間 | 借入可能額 |
20年 | 2,540万円 |
25年 | 3,100万円 |
30年 | 3,630万円 |
35年 | 4,130万円 |
年収500万円の借入可能額
年収500万円で許容される年間返済額は175万円です。
同じく金利1%で借りる場合の借入可能額は次の通りです。
返済期間 | 借入可能額 |
20年 | 3,170万円 |
25年 | 3,870万円 |
30年 | 4,530万円 |
35年 | 5,170万円 |
年収600万円の借入可能額
年収600万円で許容される年間返済額は210万円。
金利1%で借りた場合の借入可能額は次の通りです。
返済期間 | 借入可能額 |
20年 | 3,810万円 |
25年 | 4,640万円 |
30年 | 5,440万円 |
35年 | 6,200万円 |
年収700万円の借入可能額
年収700万円では年間245万円まで許容されます。
同じく金利1%で借りた場合の借入可能額は次のようになります。
返済期間 | 借入可能額 |
20年 | 4,440万円 |
25年 | 5,420万円 |
30年 | 6,350万円 |
35年 | 7,230万円 |
年収800万円の借入可能額
年収800万円の人は、年間280万円ものお金を返済に充てることができます。
金利1%の場合の借入可能額は次の通りです。
返済期間 | 借入可能額 |
20年 | 5,070万円 |
25年 | 6,190万円 |
30年 | 7,250万円 |
35年 | 8,260万円 |
返済負担率20%程度で借入額は計算しよう
返済負担率35%で計算すると、年収300万円の人でも3,000万円以上の住宅ローンを借りることができる計算になります。
しかし、実際に返済負担率35%で住宅ローンを組んでしまったら生活していくことは非常に困難です。
年収の7割程度が手取りの収入だとすると、年収300万円の人の手取り収入は210万円。そのうち半分も住宅ローン返済に持っていかれてしまったら生活することはできません。
返済負担率35%以下というのはあくまでも金融機関が定めた上限返済額です。
確かに返済負担率35%以下であれば審査には通過できるかもしれませんが、審査に通過できることと生活していくことができるのかは無関係です。
金融機関やハウスメーカーは何とか住宅ローンを借りさせたいので、返済負担率35%で計算し「こんなにも借りることができる」と提案してきます。
しかし、生活に無理のない家賃の割合は20%程度だと一般的には言われているので、返済負担比率も20%以下となるように借りた方が無理なく住宅ローンを返済していくことができるでしょう。