購入前に中古物件の状態を自分で確かめる!
中古物件の購入を考える際、購入前に必ずチェックした方が良いポイントが多くあります。
外観や内装のキズや汚れなどの、目に見えるところは確認しやすいですが、目に見えない躯体の内部や設備などは、実際に住んでみるまで不備に気付かないことがほとんどです。
特に設備においては、事前に確認できていれば、売主に設備の交換をお願いしたり、購入後にかかる費用を考慮し、値段の交渉をすることができます。
実際に、購入後に設備の故障に気づき、すぐに買い替えになるなど、余分な出費で予算をオーバーするケースもあります。
購入後にこんなはずじゃなかったと後悔しないために、また売買の途中でトラブルに発展しないためにも、事前確認はとても重要になります。
事前に使用年数や製造番号など知っておくべきことを確認し、現状を自分の目で確かめておきましょう。
付帯設備表
売買契約時に受け取ることができる書類に「付帯設備表」があります。
売買対象である物件に付帯している各設備の状態や、取引に含まれる設備、含まれない設備など、売主が把握している範囲で、売買時の懸念材料となる要素が記載されています。
しかし、付帯設備表は、内覧をさせてもらった後、遅い場合には購入契約時に確認する書類になります。
まずは、付帯設備表の前に、自分の目で設備を確認するのはもちろんのこと、仲介業者にも確認をお願いしましょう。
また、売主は普段生活している自分の家では、意外と故障や不具合に慣れてしまい、自分では認識していない場合があり、記載漏れがある可能性もありますので、自分の目でもしっかり確認しましょう。
「扉や網戸はスムーズに動くのか」「すべての鍵はきちんと開け閉めできるのか」「換気扇の油汚れや吸い込み具合」「大きな収納棚を退けると、壁に穴があった、床が腐っている」など、付帯設備表にあえて記載されないけれど、修理費用が高額になるような部分は特に細かく要チェックです。
その後に、購入前の最終チェックとして、しっかり付帯設備表の中身を確認することで、大きなトラブルを避けることができるでしょう。
また、売主は買主に物件を引き渡すまでの期間、契約時の状態を保持する義務があります。
付帯設備表に、「故障・不具合」と記載した設備においては申告してありますので、売主に修復義務はありません。
しかし、「不備無し」と記載した設備に関しては、使用可能な状態で引き渡す義務があります。
また、引渡し完了日から7日以内に設備不備で修復の請求をすれば、売主に修復義務が発生するのですが、その知識がない場合には、自分で修理費用を出してしまい、損をしてしまう可能性もありますので注意しましょう。
付帯設備表をしっかりチェックし、引渡しをされたら、早期に全ての設備の状態を確認することをお勧めします。
物件状況確認書
物件状況確認書も、付帯設備表と同様、売買の際に売主、買主の間での認識のズレを無くし、トラブルを減らすための書類になります。
実際のところ、物件を数回、内覧しただけでは分からないような物件周辺の環境(お酒を扱う飲食店が多い、学校が近くにあるなど)や心理的事項(自殺など)が記載されています。
内容によっては、購入自体を考え直してしまうようなものもありますし、仲介業者の調査不足を理由に、損害賠償を請求するようなトラブルに発展する可能性もあります。
物件状況確認書を記載するには手間や時間がかかりますので、その分、正確、かつ漏れなく記載されている物件は売主が善良で、親切な物件であると言えるでしょう。
全ての売主が記載している訳ではありませんが、物件状況確認書で確認できるのであれば、周辺土地の過去および現在の利用状況、過去の使用者、新築・増築に関わった建設業者、土地の状態(土壌汚染やその瑕疵の存否)など、建物周辺の詳細を確認しておくことで、購入するための参考にすることができるでしょう。
契約する段階までに、やり取りする書類や情報が、その家の情報を手に入れるチャンスです。
仲介業者や売主に、「気になる箇所があるのに細かいことを聞くのは申し訳ない」「これくらいなら購入後に考えたら良いかな」と遠慮することはやめましょう。
気軽に考えていたことが、購入後のトラブルに発展してしまうケースも多く、新しくて楽しい生活が始まるはずが、こんなはずじゃなかったとなることもあります。
大きな買い物だからこそ、しっかりと納得して購入したいですね。
まとめ
たくさんある中古物件の中から、自分たちの条件に合う理想の物件に出会えることはとてもすごいことです。外観や内装など目に見えて確認できる部分だけでなく、目に見えない部分の状態もしっかりと把握しておくことで、購入後のトラブルを回避しましょう。