住宅を購入するときには「どんな家を建てるか（購入するか）」「いくら借りられるのか」ということばかりに頭が奪われがちです。
しかし、住宅選びで最も重要なことは、住宅ローンを借りて住宅を購入することができるかどうかよりも「返済していくことができるかどうか」です。
そのため、住宅購入の際には自分のライフプランから考えて無理のない返済計画を最初に立て、ライフプランから考えて無理のない住宅を購入することが最も重要になります。
そのため、まずはファイナンシャルプランナーへ相談することをおすすめします。
住宅購入の前にはファイナンシャルプランナーに最初に相談する重要性について詳しく解説していきます。
どの家を買うかを決める前に
どの家を買うかを決める前にはファイナンシャルプランナーへ相談すべきです。
ファイナンシャルプランナーへ相談することによって2つのメリットがあります。
- ライフプランから無理のない返済額を知ることができる
- 返済額から無理なく借りることができる金額を知ることができる
住宅ローンの返済に高齢まで苦しむ人も少なくありませんが、ファイナンシャルプランナーへ相談することによって、無理なく返済をすることができるので、余裕を持った借入が可能です。
無理のない返済額を知る
まずは無理のない返済額を考えましょう。
一般的に無理なく支払うことができる住居費用は収入の20%以内と言われています。
世帯の手取り収入が30万円であれば6万円、40万円であれば8万円です。
自分の収入から無理なく返済することができる返済額をまずは計算しましょう。
返済額から借入可能額を検討する
次に返済額から借入可能額を逆算しましょう。
各種ローン計算サイトなどで、金利・返済額・返済期間を入力すればすぐに借入可能額を算出することができます。
- 金利:1%
- 毎月返済額:8万円
- 返済期間:30年
この場合の借入可能額は約2,487万円です。
もちろん、ファイナンシャルプランナーへ相談すれば、無理のない返済額でいくら借りることができるのか、正確に計算してもらうことができます。
いくらなら支払うことができるのか
まずは自分の収入からいくらなら住宅ローンを返済していくことができるのかを検討しましょう。
一般的に住居にかかる支出は収入に2割程度と言われていますが、いきなりハウスメーカーや銀行へ相談すると無理な返済計画を立てられるので注意が必要です。
返済可能額は年収の20％程度が目安
前述したように無理のない返済額は年収の20%程度です。
家賃が20%を超えると貯蓄に回すお金がなくなったり、趣味や娯楽を大幅に我慢しなくなったり、どこがで無理が生じてしまう可能性が高くなります。
無理な返済額で借り入れてしまうと、返済を継続していくことが難しくなってしまう可能性が高いことから、返済額は20%以内にすることを心がけてください。
銀行とハウスメーカーへ直接相談すると無理な返済計画を立てられる
銀行やハウスメーカーへ直接相談すると、無理な返済計画で住宅ローンを組まされてしまうことが少なくありません。
ほとんどの住宅ローンの基準では返済負担率は35%までと認められているためです。
そのため、月収が40万円の人であれば14万円まで返済が認められます。
ちなみに、金利1%、期間30年で借りた場合の借入可能額は4,353万円です。
非常に多くの金額を借りることができるので、手が届かないような物件も買うことができますが、実際に収入の35%もの金額が住宅ローン返済に回ってしまうと生活は大変です。
銀行やハウスメーカーは、少しでも高い金額の住宅を借りたい（ローンを借りさせたい）と考えているので、基準ギリギリで借りられる住宅やローンを勧めてきます。
借りた後に大変になるかどうか、銀行やハウスメーカーはそれほど考えてくれません。
そのため、先にファイナンシャルプランナーへ相談し、無理のない借入額を知った上で、銀行やハウスメーカーへ相談した方が身の丈にあった住宅を選ぶことができます。
将来の支出はどの程度なのか
人生の3大支出と言われるのが
- 住宅費
- 教育費
- 老後資金
の3つです。
住宅を購入した後には教育費と老後資金が必要になるので、将来的にそれぞれの資金にいくら必要になるのかを把握しておかなければなりません。
教育費
子供を大学へ入学させる場合の費用は「日本政策金融公庫「教育費負担の実態調査」（2019年度）」によると入学費と4年間の学費の合計で以下の金額が必要です。
- 国公立：539.3万円
- 私立文系：730.8万円
- 私立理系：826.7万円
例えば、子供が18歳になるまでに1%の複利運用で10年間で500万円を貯蓄する場合には、毎月約4万円積み立てていかなければなりません。
やはり、住宅ローンを借りる前には、子供の教育費を貯めるために毎月必要な金額はいくらなのかということをファイナンシャルプランナーへ相談するとよいでしょう。
老後資金
人生100年時代と言われる中、老後資金についても若いうちからしっかりと検討していかなければなりません。
よほど十分な年金と退職金を受け取ることができない以上、退職金だけでは老後資金は不足するためです。
- 老後受け取れる年金はいくらか
- 今の会社で定年まで働いた場合は退職金はいくらなのか
ということを若いうちから把握して、老後資金も不足をしないように準備しておきましょう。
ファイナンシャルプランナーへ相談することによって、老後貯めておいた方がよ金額と、そのための毎月貯蓄額などを計算してもらうことができます。
老後資金はいくらかかるのか
「老後2,000万円問題」でも話題となった老後資金ですが、実際に老後に2,000万円も必要になるのでしょうか？
老後にはいくらの支出があり、不足する金額はいくらで貯蓄はどの程度しておかなければならないのか、詳しく見ていきましょう。
老後に必要な資金は世帯で月27万円
総務省の家計調査（2018年）によると、老後に必要な資金は世帯で月27万円とされています。
その一方、夫65歳以上・妻60歳以上の高齢夫婦無職世帯における実収入は「222,834円（公的年金・社会保障給付込み）」となっています。
つまり、毎月5万円程度の赤字となります。
年金生活をする年数が30年あるとすると、5万円×12ヶ月×30年＝1,800万円となります。
まさに老後2,000万円問題の根拠となった計算式ですが、不自由のない豊かな生活を送ろうとした場合には、年金とは別に2,000万円程度の貯蓄があった方がよいことは間違いありません。
なお、年金が国民年金しかない場合には、1人あたり55,000円しか受け取ることができません。
世帯で毎月16万円の赤字ですので、不足する資金は30年間で5,750万円にも上ります。
やはり、若いうちからファイナンシャルプランナーへ相談し、老後のための積み立て計画などもしっかりと立てておきましょう。
住宅を決める前にファイナンシャルプランナーへ相談しよう
住宅を決める前にはファイナンシャルプランナーへ相談すべきです。
銀行やハウスメーカーは「いくらまでなら借りることができるか」という視点で、ローンや住宅を選定します。
しかし、住宅ローンにおいて最も重要なことは、ライフプランから考えて無理なく返済していくことができるかどうかということです。
これから先の人生にどんな支出があり、どのように備えていくべきかを検討し、その上で無理のない住宅ローン返済額を考えましょう。
無理のない返済額から借りることができる金額の住宅ローンを利用するのがベストです。
住宅購入を検討する際には、まずはファイナンシャルプランナーへ相談しましょう。
