住宅ローンを借りるには様々な条件をクリアしなければなりません。
条件を1つでも外してしまうと、ローンに申し込んでも詳細な審査を受ける前に審査に落とされてしまいます。
住宅ローンを借りるためにはどのような条件をクリアする必要があるのか、詳しく解説していきます。
完済時年齢74歳〜79歳が一般的
住宅ローンを完済する年齢が75歳未満または80歳未満となっている住宅ローンがほとんどです。
さらに、ほとんどの住宅ローンが返済期間35年以内と決まっているので、75歳または80歳未満に完済できるよう返済期間35年以内で住宅ローンを組まなければなりません。
あまりにも高齢になって住宅ローンの申し込みをした場合には、借入期間の短い住宅ローンしか組むことができないと理解しておきましょう。
親子リレーローンを利用すれば高齢でも借入可能
親子リレーローンを利用すれば高齢になってからでも長期間の住宅ローンを借りることが可能です。
親子リレーローンとは、親と子供で連帯債務によって住宅ローンを借りる方法で、親が死亡後は子供が自動的に主たる債務者となり住宅ローンを返済していく方法です。
そのため、親が高齢でも子供の完済時年齢が基準内であれば借入することが可能になります。
高齢になって子供と同居するための住宅ローンを借りる場合には、親子リレーローンの借入を検討してみるとよいでしょう。
団体信用生命保険への加入
住宅ローンを組む上では団体信用生命保険へ加入することも条件になります。
団体信用生命保険とは、住宅ローンの借主が死亡または高度障害になった時に保険金から住宅ローンを返済するものです。
団体信用生命保険のおかげで借主にもしものことがあった時に家族に借金が残らずに、住宅を残すことができます。
そして、団体信用生命保険への加入は民間金融機関であれば必須となっています。
ただし、団体信用生命保険へ加入するためには告知を行い、保険会社の審査に通過する必要があるので持病がある人などは審査に通過できない場合があります。
そのため、住宅ローンを組むためには、団体信用生命保険の加入することができる程度の健康体であることが重要です。
ワイド団信で保険加入条件は緩くなる
住宅ローンの中にはワイド団信という団体信用生命保険を取り扱っているものがあります。
ワイド団信とは、一般的な団体信用生命保険よりも加入条件がゆるくなっている団体信用生命保険です。
健康上の理由によって団体信用生命保険に加入することができない人でも、ワイド団信であれば加入することができる可能性があります。
持病を持っている人はワイド団信の取り扱いをしている住宅ローンへの申し込みを検討してみましょう。
フラット35なら団信加入条件なし
なお、フラット35であれば団体信用生命保険への加入義務がありません。
健康上の理由によって一般的な団体信用生命保険やワイド団信に加入することができない人は、団信加入なしのフラット35であれば借りることができる可能性があります。
もしもの時に家族に住宅ローンが残ってしまうというリスクに十分に注意した上で、フラット35への申し込みも検討してみるとよいでしょう。
前年度年収200万円以上
前年度年収について具体的な金額の条件を設けている金融機関はそれほど多くありませんが、前年度年収は200万円以上はないと住宅ローンを組むことは難しいと考えておいた方がよいでしょう。
借入金額が多く、返済金額も多くなる住宅ローンでは、正社員として最低限程度の年収を受け取っている人でないと借りることはできません。
年収よりも返済負担率の方が重要
住宅ローン審査においては、年収よりも返済負担率の方が重要です。
返済負担率とは、住宅ローンの年間返済額が年収の何％なのかという条件で、ほとんどの銀行で返済負担率は30％〜35%以下となっています。
そのため、年収が200万円未満であっても返済負担率が基準内であれば住宅ローン審査に通過できる可能性がありますし、いくら年収が高くても年間返済額が多すぎて返済負担率がオーバーしている場合には審査に通過することはできません。
住宅ローンにおいて重要な点は年収よりも返済負担率であるという点に注意しましょう。
勤続年数1年以上
勤続年数も1年以上は必要です。
借入期間が20年〜30年以上にもなる住宅ローンは時間をかけて返済していくものですので「今後も現在の収入状況が継続する」と金融機関が判断できることが重要です。
そのため、最低でも勤続年数が1年以上ないと「今後も安定して収入を確保できる人」と判断されることは難しくなってしまうでしょう。
3年以上あった方が安心
勤続年数は3年以上はあった方が安心です。
一般的に離職率は勤続3年未満の人が高くなると言われているため、勤続年数3年以上の方が「今後も今の職場で収入が安定する」と判断されます。
より確実に住宅ローン審査に通過したいのであれば、勤続年数3年に達してから申し込みをするようにしましょう。
