住宅の性能について知る [前編]
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デザイン・間取り以上に大事!住宅の性能について知る [前編]

住まいづくりを考える上で住宅の性能について考えることは、間取りやデザインと同等に重要です。地震や火災などの災害に備えることができる性能、耐久性のある素材でメンテナンスコストが下がる、家族の安心・安全を守るために住宅の機能性についても十分検討して進めていくことが重要です。

ここでは平成12年4月1日に施行された「住宅の品質確保の促進等に関する法律」 に基づく制度として発足した「住宅性能表示制度」の10分野に基づいてご説明します。前編では基本の5分野についてご紹介します。

住宅性能表示制度とは

建てる前に住宅の性能の違いが比較検討できるように、性能表示項目として次の10項目が定められました。
(1)構造の安定(2)火災時の安全(3)劣化の軽減(4)維持管理・更新への配慮(5)温熱環境(6)空気環境(7)光・視環境(8)音環境(9)高齢者などへの配慮(10)防犯対策
これらの項目について、国の指定を受けた第三者機関が、設計時・建築時の2段階で評価、検査を行います。(有償)

基本構造10年間保証

工務店・住宅メーカー・分譲住宅会社などの住宅供給者が、新築住宅の瑕疵保証を10年間にわたり行うことを義務づける法律。具体的には、「構造耐力上重要な部分」と「雨水の浸入を防止する部分」について、完成引き渡し後から10年間に瑕疵(欠陥)が見つかった場合、建築会社に対して無料で補修などを求めることができます。

住宅の紛争をスムーズに処理

住宅性能表示制度において評価機関に「建設性能評価書」を受けた住宅に、万一欠陥やトラブルが発生した場合、国土交通大臣が指定する指定紛争処理機関に問題を申請することができます。申請料は約1万円ほどで、手間や時間、お金をかけずに公正かつ、スムーズに紛争処理することができる制度です。

住宅性能表示制度基本5分野

1.地震などに対する強さ(構造の安定)

1.地震などに対する強さ(構造の安定)

地震などが起きた時の倒壊のしにくさや損傷の受けにくさを評価します。等級が高いほど地震などに対して強いことを意味します。
等級1でも、建築基準法を満たす住宅なので、大地震が起きても倒れてしまうことはまずありませんが、性能表示制度を使うと、評価機関が建築工事を検査するので、ミスや手抜き工事の防止に役立ちます。
このほかにも、強風や大雪に対する強さに関する評価もあります。

2.火災に対する安全性(火災時の安全)

2.火災に対する安全性(火災時の安全)

住宅の中で火事が起きたときに、安全に避難できるための、燃え広がりにくさや避難のしやすさ、隣の住宅が火事のときの延焼のしにくさなどを評価します。

3.柱や土台などの耐久性
(劣化の軽減)

3.柱や土台などの耐久性

年月が経っても土台や柱があまり傷まないようにするための対策がどの程度されているかを評価します。等級が高いほど柱や土台などの耐久性が高いことを意味します。
木造の場合は主に土台や柱が腐らないようにするための対策、鉄筋コンクリート造の場合は主に柱や梁のコンクリートがもろくならないための対策、鉄骨造の場合は主に鉄の部分が錆びにくくする対策を評価します。

4.配管の清掃や補修のしやすさ、更新対策(維持管理・更新への配慮)

.配管の清掃や補修のしやすさ、更新対策(維持管理・更新への配慮)

水道管やガス管、排水管といった配管類は一般に構造躯体の修繕などを実施するよりも早く取り替える必要があります。
そこで配管の点検や清掃のしやすさ、万一故障した場合の補修のしやすさなどを評価します。等級が高いほど配管の清掃や補修がしやすいことを意味します。
また、共同住宅等については、排水管が寿命となった際、新しい排水管に更新する工事のしやすさや、間取り変更のしやすさの情報として、躯体の天井高等の評価、表示もします。

5.省エネルギー対策(温熱環境・エネルギー消費量)

5.省エネルギー対策(温熱環境・エネルギー消費量)

暖房や冷房を効率的に行うために、外皮(壁や窓など)の断熱などがどの程度されているかまた、設備(暖冷房、換気、給湯、照明)や創エネルギー(太陽光発電など)を総合的に評価します。等級が高いほど省エネルギー性に優れていることを意味します。

後半では残りの5分野についてご紹介しています。

国土交通省 住宅の品質確保の促進等に関する法律
http://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/jutakukentiku_house_tk4_000016.html
一般社団法人 住宅性能評価・表示協会
https://www.hyoukakyoukai.or.jp/seido/info.html

この記事のまとめ

依頼する会社が「品確法・住宅性能表示」に高いレベルで対応しているかどうかは、品質判断において大きな目安になります。
依頼先の対応状況を確認しておきましょう。


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